耐震診断・耐震改修・耐震補強リフォーム | 武蔵野市・小平市のリフォームならクローバーホーム

クローバーホームの耐震リフォーム情報サイト
「耐震リフォーム – お家の地震対策」
耐震診断や地震への備えなど、耐震リフォームをお考えの皆様に役立つ情報をまとめておりますので、是非こちらも参考になさってください。

クローバーホームでは、一級建築士がお客様のお宅を細かく調査して、耐震診断を行っています。耐震診断は複雑な計算をコンピューターにより解析し精密診断を行います。耐震診断のご説明も専任の一級建築士が丁寧に対応させていただき、それに基づき建物の安全性を高める耐震補強プラン等をご提案させていただいております。

1981年(昭和56年）以前の建築基準法の改正前の旧基準法施工の建物の場合、耐震性能が著しく劣っているのが現実です。また、1981年以降に建設された建物であっても設計図通りの工事となっていない建物が多くあり、耐震性が劣っている建物も少なくありません。リフォームを行ったことにより建物の耐震性に欠かせない筋違いが無くなってしまった物件もあり、問題視されています。耐震診断からはじめるリフォームについて、把握すべきポイントを様々な観点から解説します。

はじめに：耐震リフォームが求められる理由

近年、耐震リフォームが求められる時代となりました。なぜ、耐震リフォームが求められるようになったのでしょうか。それには、以下のような理由があります。

大地震が多くなった

皆さんもご存じの通り、昔と比べると、ここ30年ほどは大地震が多くなりました。阪神・淡路大震災は1995年1月に発生し、新潟県中越地震は2022年3月、2024年の元旦にも北陸地方で大地震が発生しました。お正月に大地震が発生するなんて、ありえないと思っていた方もいると思います。これらの大地震の他にも様々な大地震が発生しており、我が国は世界の中でも大地震の頻度が多い国といえます。

このような大地震の多さにより、日本の耐震設計の基準は厳しくなりました。現在は、安全な建物が提供され求められる時代となり、既存の建物には耐震リフォームを行うことが注目されています。耐震リフォームは、旧耐震基準の建物に対する地震被害への有効な対策です。

クローバーホームは、一級建築士を中心に耐震診断や耐震設計に力を入れており、自社ホームページに耐震リフォームの専用ページを設けていることにより、お客様からの耐震診断のご相談も増えております。総合建設業ならではの視点と今まで培ってきた知識にて耐震診断を行いますので、お客様が満足できる耐震診断と耐震リフォームを行う自信があります。耐震に詳しくない方でも、気軽にご相談ください。

日本の地震リスクとは

日本のどこでいつ大地震が発生するかは、予想をすることはできません。しかし、近年の大地震の発生頻度の多さを考えると、今まで大きな地震が来ていない場所でも来る可能性は充分にあると、インターネットの記事がありました。
出典：一般社団法人　日本損害保険協会様「地震リスクについて」の記事
https://www.sonpo.or.jp/insurance/jishin/risk.html

地震調査研究推進本部に「全国地震動予測地図」というものがあります。
全国地震動予測地図
https://www.jishin.go.jp/evaluation/seismic_hazard_map/shm_report/

2020年の「全国地震動予測地図」では、以後30年以内に震度6弱以上の地震が発生する確率は、太平洋側の多くで26％以上と記載があり、いかに太平洋側での大地震の確率が高いのかがわかります。

また3％未満の確率と記載がある地域もありますが、決して危険が少ない地域とはいえません。3％程度という数値は大雨や火災などで被災する確率と同レベルであり、決して安心はできません。そのため、日本中のどこにいても、地震被害に遭うことは避けられないといえます。地震は避けることができない自然災害であり、日頃からの対策や備えが非常に重要といえます。。

耐震リフォームの重要性

出典：愛知・あま市のリフォーム　浦田建築工房様「耐震リフォームの重要性」の記事
http://www.uratakenchiku-kobo.com/knowledge10.html
近年増加している耐震リフォームですが、なぜ増えてきているのかを以下にご紹介します。

地震発生の際に被害を拡大させないため

近年日本では、様々な地域で何度も大地震が発生しています。大地震と言えない程度の中程度の地震を含めると1年に何十回と発生しています。「地震大国」となっている日本は、過去の大地震にて火災などの様々な被害に遭っています。

地震で建物が被害を受けてしまう原因は、建物の経年劣化によるもろさです。建物を倒壊させてしまうだけではなく、前面道路を閉鎖させてしまうこともあります。道路にまで影響を与えてしまうと、歩行者や緊急車両などの第三者にも被害を与えてしまい、被害を大きくさせてしまったケースも現に発生しています。

地震の発生は予測できない

現代は様々な技術が発達しており、地震のメカニズムも把握できるようにはなっていますが、地震の正確な発生は予測しきれないのが現状です。いつどこで、どれだけの規模の地震が発生するのかは、誰にもわかりません。自宅にいる際に大地震に遭遇する場合もあれば、車の運転中や電車に乗っている際など外出先で遭遇する場合もあります。どこにいても、やはり帰る場所である自宅が損壊してしまうと、生活に困ります。

大地震を受けた場合、住まいが耐震性が強いのか耐震性が弱いのかにより、受ける被害の規模は変わります。そのため、昨今の大地震の多さを考えると、早めの耐震診断や耐震リフォームを受けることは重要です。

命を守る

団塊の世代が結婚をして住宅を建てた住宅建設ブームの時期は、丁度耐震性の法律が変わるか否かの瀬戸際の時でした。1980年前後は、全国で住宅がたくさん建った時代です。
また、1980年以降2000年までに建てられた建物の中にも、現行の耐震基準を満たしていない場合があります。

古い建物が耐震診断を受けた場合、耐震性が低いと判断される場合は少なくありません。耐震性が低い建物と言われた場合でも、耐震リフォームを行う事により大地震に負けない家の強度とすることができるので、以後安心して住み続けることができる住まいになります。

日本は大地震が多いですが、今後も大地震が多く発生すると予測されています。そのため、建物の耐震性に対して不安な場合は、早めの耐震診断を受けるべきです。大地震から命や財産を守るためには、大地震に負けず安心して暮らせる家とすることが必須です。クローバーホームでは様々な耐震リフォームを行っており、何より実績の多さが自慢です。そのため、是非ご相談ください。

耐震診断のステップ

耐震診断の意味や診断のチェック方法などを、以下にご紹介します。

耐震診断って何？

耐震診断は、既存の建築物を現行の構造基準（新耐震基準）にて、耐震性が充分なのか否かを確認する検査です。新耐震基準で建設された建築物であっても、経年劣化により建物の耐震性が劣っている場合があるので、耐震診断は行うべきといえる重要な検査です。

建物の耐震基準というのは、建築基準法にて決められています。建築基準法は毎年内容が改正されており、大地震の災害を契機に何度も改正されています。しかし、全国では未だに900万棟ほどの建物の耐震化がされていないのが現状です。もしも今後震度6弱以上の大地震が日本のどこかで発生した場合、耐震化されていない建物は倒壊してしまう恐れがあります。耐震診断を受けることにより、建物の耐震性を把握することができます。それにより、耐震補強の方法や耐震改修工事にかかる費用の検討を行うことができ、耐震リフォームの計画に役立てることができます。

出典：一般財団法人　日本耐震診断協会様「耐震診断値とは」記事
https://www.taishin-jsda.jp/seismic.html

自宅の耐震診断チェックリスト

自宅の耐震診断は、お客様ご自身でも行うことができます。お客様ご自身でも建物の耐震診断を行い、クローバーホームに相談すべきか否かを検討してみませんか。自宅の耐震診断チェック項目といっても、わかりやすい項目ばかりです。どのような部分に目を向けるべきなのか、自宅の耐震診断のチェック項目がインターネット上の記事にありましたので、以下にご紹介します。

斜めな土地や崖側に建っている
建物の平面の形が長方形
建物の平面の形状が四角ではなく複雑な形
昔、原家だった土地に建っている
1981年6月1日以降に建てた建物
基礎・外壁・内壁に大きめのヒビがある
床が傾いている
ドアや窓の建付けが悪い
雨漏りが発生している
シロアリの被害を受けている
屋根材が瓦などの思い材料
過去に大地震を受けている
2回階の外壁の下に1階の内壁や外壁が無い
建物の四隅に柱や壁が無い（窓やガラスなどになっている）
1階に駐車場などの大きな開口部や窓がある
室内に大きな吹き抜けがある
敷地の中の駐車場などの建物や塀などにヒビや傾きがある
低地に建っている
水路や川、池、沼などの水気が近くにある
増改築を過去に行っており確認申請を出さないといけない工事なのに出していない（違法建築物）

以上のように、耐震の専門の知識が無くてもわかりやすいチェックポイントばかりです。日頃からチェックを行い、気になる部分がある場合は耐震リフォームの知識が豊富なクローバーホームにご相談ください。

耐震診断の流れ

耐震診断の流れは、予備調査に始まり建物の概要や使用履歴、経年劣化、増改築、確認申請の際の設計図書の有無などのチェックをし、耐震診断のレベルの判断をします。調査の結果内容により建物の構造の耐震性の検討や評価を行い、診断後に耐震補強の案や工事費用などの検討をします。
インターネット上で解説されている耐震診断の流れは、以下となります。

現地調査

既存建物を、現地にて調査します。目視調査や設計図書の内容確認、建物数全履歴などをチェックします。目的により診断レベルを提案し、診断レベルに合わせた基礎や地盤、劣化状態、部材寸法の、鉄筋の状態、コンクリート強度試験、中性化試験などの調査を実施します。

詳細診断

詳細診断は、以下の3つがあります。

第一次診断

壁が多い建築物が対象であり、柱や壁の断面積にて構造耐震指標を評価します。計算は難しくなく、簡単に診断ができます。

第二次診断

主に柱ら壁の破壊にて、耐震性能が決定する建物が対象であり、柱や壁の断面積にプラスし、鉄筋の影響も考慮した上で構造耐震性能を評価します。計算は難しい方であり、1981年（昭和56年）以前に建てられた建物は、この調査を行う場合が大半です。

第三次診断

主に梁の破壊や壁の回転により耐震性能が決定する建物が対象であり、柱や壁の断面積にプラスして、鉄筋、梁の影響もプラスして診断をし、建物の保有水平耐力を求める診断方法です。計算の難易度は非常に難しく、クローバーホームのように第三次診断に慣れている業者ではないと正確な調査はできません。

出典：一般財団法人　日本耐震診断協会様「耐震診断の内容」記事
https://www.taishin-jsda.jp/seismic.html

リフォームで実現する耐震技術

出典：SUUMO様「一戸建ての耐震補強。耐震リフォーム工事の方法と費用のポイントを建築家に聞いた」記事
https://suumo.jp/article/oyakudachi/oyaku/remodel/rm_plan/taishinhokyo/
耐震補強リフォームというのは，様々な方法があります。どの部分をどのようにリフォームすべきなのかは、その家の状態により様々です。リフォームで実現する耐震技術がインターネットの記事にありましたので、以下にご紹介します。

耐震補強の基本

耐震補強リフォームの基本は、建物の強度を担っている部分の劣化若しくは強度が不足している部分を補強することです。経年劣化や地震を受けたことにより、建物の基礎となる大事な部分は徐々に劣化しています。家を守る重要部分の状態を確認し、耐力不足の場合は耐震リフォームが必要になります。

各部位の耐震リフォーム方法

各部位の耐震リフォームはどのような部位でどのようなことを行うのか、以下にご紹介します。

基礎

基礎は家を支える大事な土台であり、充分な強度が無いと地震に弱い家となります。1981年（昭和56年）以前に建設した建物の場合、基礎の耐震性能が不十分な場合があり、ひび割れなどの劣化が発生している場合が大半です。

また、旧耐震法で建設された建物の基礎の中には、鉄筋が全く入っていない無筋状態の場合もあります。無筋状態の基礎の場合は、基礎コンクリートを増し打ちして耐震補強を行うリフォームを行います。

接合部分

土台と柱、柱と梁など、木造住宅というのは接合部分を使って互いを接合し、建物を造ります。構造体の接合部分というのは、地震の際に大きな力がかかります。接合部分が腐食などにより傷んでいると、耐震性が低くなります。この場合、接合部分の修繕を行ったり、専用の金物を使って接合をして耐震強度を高くすることができます。

壁

壁は、筋違いや面材、接合金物にて耐震補強をする方法が、耐震リフォームでは一般的です。また、外壁に耐震タイプのものがあり、この外壁に張り替えることにより耐震性を高くすることもできます。

屋根

建物は、頂点が軽いほど地震の力が加わった場合に揺れにくいので、耐震性を高くすることができます。瓦は屋根材の中で思いので、耐震性に富んでいない屋根材となります。
トタンなどの板金屋根は軽いので、耐震性に富んだ屋根とすることができます。

費用を抑えるコツと補助金活用術

耐震リフォームの費用は、意外に多くかかる場合があります。費用を抑えるためにはどこに目を向けるべきなのか、補助金なども含め以下にご紹介します。

耐震リフォーム費用の一般的な内容

出典：りそなグーループ様「耐震リフォームにかかる費用はどれくらい？補助金制度や耐震診断の手順も解説！」記事
https://www.resonabank.co.jp/kojin/column/reform/column_0005.html
耐震リフォームにかかる一般的な費用を、日本木造住宅耐震補強事業者共同協会が公表している「木耐協　耐震診断結果　検査データ」を参考にし、解説します。この検査データによると、耐震補強リフォームの平均費用は約163万円です。耐震補強リフォームを行った肩の約52％が、150万円未満のリフォーム費用となっています。

旧耐震基準住宅と新耐震基準住宅を比較すると、耐震リフォームの施工金額の平均は旧耐震基準住宅の方が37万円ほど高い状態です。旧耐震基準住宅の方が建物が古いので、多くの修繕がかかる故の費用の多さといえます。

補助金・減税制度の解説

耐震リフォームに補助金や減税制度があるのかを、以下にご紹介します。

耐震リフォームに使える補助金や助成金

耐震リフォームに使える補助金や助成金というのは、各地方自治体で取り扱っている場合が大半です。ほとんどの自治体で行っている傾向がありますが、場合や時期によっては取り扱っていない場合があるので、事前に問い合わせることをおすすめします。

どの自治体であっても補助金や助成金を受ける際に共通している注意点は、工事契約や着工の前に耐震診断を受けないといけないことです。この順番を間違えてしまうと補助金や助成金を受けることができない場合が大半なので、注意しましょう。

耐震リフォームに使える補助金や助成金は、各自治体により異なります。我がクローバーホームは耐震リフォームに詳しいので、利用できる補助機や助成金に対しても詳しいので、是非ご相談下さい。

耐震リフォームに該当する減税制度

耐震リフォームを行うと、減税できる場合が大半です。リフォームというのは、一定の工事を行った場合に限り、所得税の控除を受けることができます。

控除率は、国が決めている耐震リフォームの標準的な工事費用の金額の10％であり、控除対象限度額を超えた分は5％です。控除される期間は、耐震リフォームを完了した後、居住を開始した1年間となっています。控除対象限度額は250万円であり、限度超過分が該当する場合はプラス250万円です。最大控除金額は、625,000円です。